稚魚や幼魚に至るまでの乱獲により、今まで普通に食べていた海の幸が次の世代では食べられなくなる可能性が極めて高くなっています。

日本の食文化とも言えるニホンウナギについても、絶滅が危惧され始めるまで消費者には知らされない状態が継続してきました。

また、ニシンやタラのように水産資源が乱獲され尽くした後に漁業を停止しても資源が再生しないことは、国内外の事例から漁業関係者の間では知られています。

日本の沿岸では、捕獲が厳しくなってきている魚種や、魚がとれる漁場がだんだんと遠くなっている魚種もすでに存在しています。

このことは漁業コストが高くなる原因であり、漁師の生活を厳しくしています。

これらの問題解決を行なうためは、海の幸を獲り尽くす前に手を打つ必要があるのです。解決する手段としては、水産先進国が当たり前におこなっている資源管理（魚種別のサイズ制限や漁獲枠の設定など）が必要です。

この漁獲規制は短期的な漁業収入の減少をもたらしますが、「持続性を考慮した消費活動の促進」によって、長期的には漁家経営を豊かにしていくことが可能です。

未来に日本の食文化である漁業資源を残していくことは漁業の再生であり、漁村山村がある地方での生活を豊かにすることに直結し、地域経済の再生と活性化につながる有効な手段となります。

これらを実現するため、魚の消費や流通に関する全ての段階において地道な啓蒙活動をおこないながら理解を求めていくことが必要になります。

そこで、私たちは、日本の海の幸を未来の世代に残していくために、消費者に海の現状を知っていただき、持続性を考慮した消費活動の促進をおこなう団体が必要と考え一般社団法人「海の幸を未来に残す会」の設立に至りました。